がんの新規患者数、アメリカでは7%減少、日本は15%増加

 

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第一章　がんの新規患者数、アメリカでは7%減少、日本は15%増加

 

国立がん研究センターのデータ によると、がんによる死亡者数は2000年の約29.5万人から2017年は37.3万人と1.26倍に増加。

 

がんと新たに診断された人は2000年の53.2万人から2016年は99.5万人と1.87倍に増加しています。

 

一方、先進国の欧米では毎年がんの死亡者数は減少しています。

 

WHOのデータでアメリカと比較すると、10万人あたりの新規患者数は、日本は2010年に266人と2000年に比べて15％増加。

 

一方、アメリカは303人と同期間に7％減っています。

 

死亡者数も、東京大学医学部附属病院の中川恵一准教授によると1995年の時点では同程度であったのが、10万人当たり日本人の死亡者数はアメリカの約1.6倍も多くなっています。

 

がんの新規患者数の増加は、高度な検査設備など医療技術の進歩で、昔なら見つからなかった早期のがんが発見されることでも生じます。

しかし、その場合は、進歩した治療技術で死亡率や死亡者数が減少していくのが一般的です。

 

欧米などの先進国では、そのとおりに進行しています。

 

先進国のなかでも、日本の医療はトップクラスで、特に手術の技術は世界一ともいわれています。

 

しかし、唯一日本だけが異なり、がんによる死亡者数が増え続けています。

 

その理由はなぜなのでしょうか？

 

第二章　日本の医療はトップクラスなのにがん患者が増加する理由

 

理由1　高齢化の進展によるがん患者の増加

がんは遺伝子の異常が年々積み重なることで発症します。

そのため高齢者ほどなりやすい病気です。国立がん研究センターのデータでも、50歳から54歳のがん患者数に対して、60歳から64歳のがん患者数は約2.9倍に増え、70歳から74歳になると約3.7倍にも増加します。

 

高齢化が進展すれば、がん患者数は必然的に増加し、がんによる死亡者数も増加します。

 

日本は他の先進国と比較しても高齢化のスピードが速く、がん患者数とがんによる死亡者数が増加する一番大きな理由になっています。

 

日本のがん死亡者数は、団塊の世代が80代後半になる2030年から2035年くらいまでは、増加し続けると推測されています。

 

なお、日本の65歳以上の高齢者が総人口に占める割合の高齢化率は世界1位の24.4％で、アメリカの13.6％と比較すると高いのですが、他の先進国と比較すると極端に高くありません。

 

例えば、ドイツ21.1％（世界2位）、イタリア20.8％（同3位）、フランス17.5%（同16位）と高齢化が進展しているのは日本と同じですが、これらの国ではがんの死亡数は増えていません。

 

単に高齢化率の違いだけではない理由が考えられます。

 

理由2　食生活の違い

高齢化率の違い以外に考えられる主な理由の1つが、食生活に対する国の国民に対する啓もうです。

 

アメリカでは、がんなどの現代病に対する医療費が増加し続けて国家の財政を圧迫していることが1970年代から問題視されて、当時の大統領が、栄養問題特別委員会を設置。国民の栄養と病気の関係を調査し、がんなどの現代病を減らすには食事の内容を変えなくてはいけないという結論に至ります。

 

その結果を受けて、アメリカ食品医薬品局（FDA）やアメリカ国立がん研究所が、健康のための数値目標の設定や、がんの予防に効果のある食べ物の研究を進め、その成果を国民に知らせることを徹底したため、1992年以降、増え続けていたがんの死亡数が減少に転じました。

 

なお、日本の和食はアメリカのように食生活を変える必要がないほど健康食であることから、食生活の違いは関係がないように思えます。

 

しかし、和食は確かに欧米の食事よりは健康食かもしれませんが、実際に日本人が食べている食事は、自分たちが思っているほど健康的ではありません。

食の欧米化が進み、肉の摂取量は50年間で約10倍、脂肪分は約3倍に増加。

 

逆に、野菜や果物の消費量は減少し、アメリカを下回っています。

 

加えて運動量も減少していることから、一般的なアメリカ人よりも健康的な食生活を送っているとはいえないようです。

 

また、日本人と欧米人には体質に差があり、同じ食生活をしていても、日本人のほうが糖尿病になる確率が高いといわれています。

 

糖尿病になると、発がんリスクが2割ほど高まることが分かっています。

 

 

理由3　治療法の違い

 

日本では、がんは手術で治すという先入観があり、がんの治療を行うのは外科医というのが一般的です。

 

そのため、がんを取り残す可能性があると分かっていても、まず手術が多く選択されます。

 

しかし、欧米では多くのがんで手術と放射線治療の治癒率は同じというデータがあり、外科医と放射線科医、抗がん剤を専門とする腫瘍内科医の3者が、患者にとってベストな治療法を話し合って治療を行うのが一般的です。

 

日本での放射線治療の割合は約25%ですが、アメリカでは60%程度と手術の比率は高くありません。

 

日本で手術が主に選択される理由として上記以外の理由に加えて、病院の収入になる診療報酬が手術を行うほうが多くなるという病院経営上の問題もあります。

 

放射線治療や抗がん剤治療は、通院で行えるようになってきています。

 

 

しかし、放射線治療の診療報酬は高くなく、また特に東京のような都市部では、差額ベッド代による収入がないと経営が成り立たない病院が多く存在しています。

 

そのため身体に負担が少なく、通院治療ができれば患者にとってはベストであっても手術が選択されるという問題も起きています。

 

がんの手術は、放射線治療と比較して患者の身体への負担は大きく、合併症を引き起こして死に至るリスクが圧倒的に高くなる可能性があります。

 

患者を中心に考えた医療が提供できれば、がんによる死亡をもっと減らせますが、現状の日本の医療は、がん治療も含めて医療者の立場からしか考えられていないことが多いという医師の指摘があります。

 

がんの宣告を受けた時に、一番いけないのは、焦ることです。

 

その場で決断を迫られる場合が多いですが、いったん持ち帰って、情報を整理し、ご自身が「がん」というものへの理解をした上で、どうするのかを選択することが大事です。

 

その方にわかるように、解説を致しますので、血液検査のデータなどお持ちになっていただき、医師の説明の中で不明な点について、解説を致します。

 

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